2018年01月15日

インフルエンザ 流行期になりました

 当院では 先週後半より、のどの痛みや熱が出た患者さんの中にインフルエンザの患者さんが散見されます。そろそろ、流行期に入ったようです、皆さんご注意下さい。
 患者さんから、インフルエンザの治療は出来ますか?とのご質問がありますが、インフルエンザ感染症は原則的には、内科・小児科の病気ですので、インフルが疑われる場合には内科小児科への受診をお勧めしています。

【インフルエンザ感染が疑われた時の対応について】 
 高熱が出た、体がだるい、吐気、その他の風邪症状が見られる、インフルエンザの人と接触した、など、インフルエンザが疑われた場合は、原則、内科・小児科に受診されることをお勧めします。また、異常行動やインフルエンザ脳症のような重症化される方の診断や治療も同様に耳鼻科は専門外で対応できません。

以上、ご理解ください。

【 名古屋市名東区|松永クリニック|耳鼻咽喉科|皮膚科|アレルギー科| 】
posted by 院長 at 19:46| 医療情報「全般」

2018年01月12日

亜鉛欠乏症

亜鉛不足は 皮膚の炎症や、味覚障害などに、関係してきます
今日は亜鉛製剤が発売されてので、その勉強会を行いました

ただ、この薬を処方するためには、必ず採血して亜鉛濃度の確認が必要です
これが、この薬の処方のネックですね
それと、意外にも高価で、保険適応でも1ケ月間内服で、3割負担で8000円程度になってしまいます(-_-;)

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今後期待される薬ですが・・・・・

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2017年12月13日

釣り針の取り方

私は、趣味で釣りをしますので、興味のある話題です


「釣り針の取り方」と言っても、誤って釣り針を皮膚に刺してしまった時の釣り針の外し方です


今回紹介する方法は"String Yank Technique"といいます。糸をかけて、シャンクを押さえて、引っ張るだけです。米国家庭医学会のホームページに載っているためか、YouTube"fishhookremoval"で検索すると、外国人が「オゥッ!」とか言いながら、自分たちでセルフ抜針している動画が出てきます。なぜだか、針を刺すところから実演している動画も出てきます。痛そうです(笑)

これはあくまでも、アメリカのお話です。私の治療方法は、痛みどめを注射して貫通させて返しの先を切断した後に抜き取ります。釣りの現場で発生した場合は、もちろん麻酔なしで実施しますが。自分はないですが、同行者のこのような事故に二度遭遇しています。

インフルワクチン在庫:希少在庫ですが、14日に納品見込みで、今週も何とか乗り切れそうです。ヒヤヒヤしながら在庫確保に苦労しています。

インフルエンザも流行し始めました、学級閉鎖も見られる季節になってきました。みなさんご自愛くださいね。特に、乳幼児、ご老人は注意の季節です。当家の老人達(祖父母)にもワクチンの接種を毎年行っています、一昨年、当家の90歳を超えた祖父は、ワクチンを接種していましたがインフルにかかってしまいました。しかし、ワクチンのおかげか軽症で済みました。ワクチンの目的は軽症化ですので、ワクチンの効果はあると思いました。

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posted by 院長 at 21:29| 医療情報「全般」

2017年11月17日

加熱式タバコ(電子タバコ等)による事故!

15日に続いての 加熱式タバコ(電子タバコ等)の話題です・・・続編

国民消費生活センターの発表によると、昨年4月以降に、少なくとも10件の乳幼児の加熱式タバコ(電子タバコ等)による誤飲事故が発生したと発表されています。
救急搬送の事例もあるようです。

従来の紙巻きたばこより短いので 乳幼児が誤飲しやすく、注意が必要です。
使用前の1本分には、ニコチン量は、乳幼児にとっては十分に中毒症状や嘔吐を引き起こす量が含まれているようです。

誤飲した場合は、すぐに大きな病院に受診することをお勧めします(開業医での対応は難しいと思われます)
水を飲ませると、ニコチンが早く溶けて危険なようで、水分を取らずにすぐに救急病院への受診が良いと思います。

色々と新しい問題が出てきますね・・・・・

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posted by 院長 at 08:49| 医療情報「全般」

2017年11月15日

電子タバコ 等:呼吸器学会では推奨せず

 日本呼吸器学会は10月31日、「非燃焼・加熱式たばこや電子たばこに対する見解」を公式サイトで発表。新型たばこ(非燃焼・加熱式たばこ、電子たばこ)について、「従来の燃焼式たばこに比べてタール(たばこ煙中の有害物質のうちの粒子成分)が削減されているが、依存性物質であるニコチンやその他の有害物質を吸引する製品」であるとし、「使用者にとっても、受動喫煙させられる人にとっても、非燃焼・加熱式たばこや電子たばこは推奨できない」との見解を示した(メディカルトレビューン等の医療ニュースより)

 電子タバコも、安全性が検証されるまでは、通常の喫煙と同様に規制されるべきと思われます。特に、乳幼児や妊婦、呼吸器の病気のある方への受動喫煙が心配です。皆さんご注意下さい。
 当院でも、電子タバコが原因と思われる、咽喉頭の刺激感と咳で来院された患者さんがいました。電子タバコ中止することで症状は消失しました。

【 名古屋市名東区|松永クリニック|耳鼻咽喉科|皮膚科|アレルギー科| 】
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2017年01月17日

インフルエンザの流行期か・・・・・


@ インフルエンザ情報です  そろそろ本格的な流行が見られます。
市内の幼稚園、小学校、中学校、高等学校及びその他で発生した集団かぜによる学級閉鎖等の措置が実施された状況について、名古屋市健康福祉局より情報提供がありましたので資料を添付いたします(医師会のメーリングリストから転記)。


A当院のインフルエンザワクチン接種は終了しました(在庫がなくなったために)。
ワクチン接種時期は10月初旬〜12月初旬までがお勧めです。最近では、11〜12月にも早々と流行することがありますので、早めに接種されることをお勧めします。

みなさん、ご注意くださいね。

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posted by 院長 at 18:49| 医療情報「全般」

2016年10月10日

効かなくなった? 「経鼻インフルエンザワクチン」

痛くない、鼻から点鼻する インフルエンザワクチンについて(日本では、現在、まだ発売されていませんが)

日本でも、経鼻弱毒生インフルエンザワクチン「フルミスト」の発売が待たれています(日本では第一三共製薬が承認申請中になっています)
痛みがなく子供さん達にはとってもありがたいワクチンですが
ここにきて、効果が弱いのではという報告が出てきました
2013年までのデーターでは注射と同様に50〜70%ぐらいの効果を出していましたが、2014年以降、注射のワクチンより有意に効果が悪かったようです。特に、H1N1型にはほとんど無効のような結果です。
これをふまえて、アメリカ疾病対策センター(CDC)は、今年から、フルミストを勧奨しないと発表しました(今まで推奨していた)。
フルミストは、欧州では既に使われていますが、この数年効きが悪いと言う報告があります。
このニュースには、困りました。

北里大学の中山哲夫氏のご意見として、生ワクチンの場合には、感染歴があるとウイルスが体内で排除されてしまうために効果が無くなるのでは?(特に最近H1N1の流行が続いていたため感染歴のある方が多くそれを裏づけているのかも)

今後、「フルミスト」が承認されても使用方法が難しくなりそうです。

なお、新しい動きもあります、第一三共による承認申請中の事案です。
 皮内注射(皮膚の表面近くに打ち丸いふくらみが出来るような注射方法)によるインフルワクチン接種です。従来の皮下摂取より効果が高いといわれており、また、痛みも少しは軽減されるかもしれません(個人のとらえ方ですが(笑))。しかし、泣いて暴れている子供さんには、皮内注射はなかなか、技術的に難しい物があります。

以上、日経メディカル記事より抜粋しました。

【 名古屋市名東区|松永クリニック|耳鼻咽喉科|皮膚科|アレルギー科| 】
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2016年10月09日

インフルエンザワクチンについて 心配なニュース

医療ニュースから転記・・・・・・・・・


インフルエンザ:ワクチン供給1割減 熊本地震が影響 前年度比試算



 今年度の季節性インフルエンザのワクチン供給が減少し、需要との差が187万本と、11年ぶりに100万本台に落ち込むことが厚生労働省の試算で分かった。ワクチン大手の化学及血清療法研究所(化血研、熊本市)が熊本地震で被災したためで、危機感を抱いた厚労省は病院などに対し、5年ぶりに必要以上の注文を控えるよう通知した。いまだに入手できず、ワクチン接種を遅らせる医療機関も現れ始めた。

 厚労省によると、今年度の製造(供給)量は2752万本で、前年度(3072万本)より約1割少なく、2010年度以降では最も少ない。使用(需要)量を前年度と同じ2565万本と見込むと、需給差は187万本と試算される。例年は200万本以上の余裕があるといい、100万本台になるのは、05年度以来11年ぶりだ。

 製造量が落ち込んでいる主な原因は、化血研の被災だ。国内ではインフルエンザワクチンの製造業者は4社しかなく、このうち化血研は、熊本市北区にあるB型肝炎ワクチンを製造する施設が、熊本地震で天井に亀裂が入るなどした。同じ敷地にあるインフルエンザワクチン製造施設も運転を停止し、設備点検を余儀なくされた。

 厚労省によると、ワクチン製造は、完成までに数カ月がかかる。このため、他の3社による急な増産は困難だという。【蓬田正志、松本光央、小林直】

posted by 院長 at 18:32| 医療情報「全般」

2015年09月10日

日本は高齢者が暮らしやすい国?

 この地方は、台風が通り過ぎ、やれやれと思っていましたが。水害が発生しているところもあるようで警戒が必要ですね。近年は、以前より気象の変化が激しく、より注意が必要となってきましたね。

高齢者の記事が、医療ニュースで見られたので、抜粋をご紹介します。

【ロンドン共同】世界の高齢者の生活環境を調査している国際団体「ヘルプエイジ・インターナショナル」(本部ロンドン)は9日、高齢者が暮らしやすい国の2015年版ランキングを発表、日本は8位となり、アジアで唯一トップ10に入った。日本は医療に関する項目でトップとなったほか、社会保障や年金、累進課税などの制度が評価された。同団体は「日本は世界の中で最も健康的な国の一つだ」と指摘した。
 1位はスイスで、ノルウェー、スウェーデンが続いた。上位には欧米諸国が並び、米国は9位。アジアではタイが34位、中国が52位、韓国が60位。最下位はアフガニスタンだった。

色々とご不満のある方も多いでしょうが、世界から見ると、日本は高齢者への医療水準は良いようですよ。

【 名古屋市名東区 | 松永クリニック | 耳鼻咽喉科 | 皮膚科 | アレルギー科 | 】
posted by 院長 at 18:35| 医療情報「全般」

2015年09月05日

18歳での喫煙と飲酒

こんな記事を見ました
皆さんも色々とご意見はあると思いますが、この機会に考えてみてくださいね。

酒たばこ「18歳から」紛糾 成人年齢引き下げ、自民提言先送り
行政・政治 2015年9月3日(木)配信朝日新聞
@18歳から酒やたばこを認める案に反対論が続出。提言は先送りされた。
A選挙権年齢は来夏の参院選から18歳に引き下げられる

「飲酒、喫煙の害を理解できていない若い人がいる」「一気飲みで死ぬ学生もいる」「喫煙者は喉頭癌、肺がんなどの割合が高くなる」「たばこの不始末による火災被害」等、若者への宿題は沢山あります。

医師の意見としては以下のものを引用いたします、また、その他のご意見も引用してみました。

 たばこと健康問題に詳しい産業医科大の大和浩教授は「世界的には、喫煙できる年齢を引き上げる動きもある」と指摘する。吸い始めの年齢が低いほど、依存性が高くなってやめられなくなることがわかっているという。15〜19歳で吸い始めた人は、20代で吸い始めた人より肺がんの死亡率が1・3〜1・5倍高いという調査もある。

 また、自民党特命委の提言案が認められれば、同じ高校3年でも、18歳という年齢で喫煙できる、できないが分かれる。大和教授は「学校での指導は難しくなり、現場は混乱するだろう。学校の禁煙環境を整えてきたこれまでの努力がむだになる」と話す。

 NPO法人「アルコール薬物問題全国市民協会」の今成知美代表も「飲酒の開始年齢が早いほど、依存性や生活習慣病のリスクが高くなることが世界的に知られている。年齢の引き下げは容認できない」と話す。

 厚生労働省によると、2013年の高校3年の喫煙率は男子5・6%、女子2・5%。12年の飲酒率は男子16・1%、女子16・6%。同省は22年までに、未成年の喫煙率と飲酒率をゼロにすることを目標に掲げているが、自民特命委の提言案は逆行している。

 飲酒・喫煙以外にも、「18歳」をめぐる論点はある。

 少年法の適用年齢をめぐって、日本弁護士連合会は凶悪事件を含む少年事件が減る傾向にあると指摘。「すべての事件を家庭裁判所に送致する現行の更生システムは有効だ」と引き下げに反対している。特命委の提言案では、18歳や19歳にも従来と同様に保護する特例を設ける方針だが、「保護の必要性が認められるもの」としており、範囲はあいまいだ。法改正が伴うため、引き下げには法制審議会での議論が必要だが、上川陽子法相も「少年法固有の問題として考える必要がある」と慎重だ。

 また提言案には、競馬などの公営ギャンブルを18歳から認めることも盛り込まれているが、公明党の石井氏は「公営ギャンブルも18歳から解禁されるとなると、高校生の健全育成という点から課題は多い」と反論。「大人」の線引きをめぐる方向性は見えていない。(福宮智代、金子元希)

 ■<考論>選挙権と一律で論じられない
 辻村みよ子・明治大学法科大学院教授(憲法学) 選挙権年齢が18歳に引き下げられるからといって、酒やたばこをはじめ、民法、少年法など、その他の法律の「成年」も十把一絡(じっぱひとから)げに論じることはできない。選挙権年齢は、「成年者による普通選挙を保障する」という憲法15条が規定する「成年」に関するものだ。「憲法上の成年」は政治行為に限られ、契約や婚姻などの法律行為に関わる「民法上の成年」とは別のものと考えるべきだ。

 世界の9割近い国が選挙権年齢を18歳以上とする流れに沿って、日本は憲法上の成年だけを見切り発車で引き下げた。そのため民法や、未成年者の飲酒・喫煙を禁じる法律などの成年はどうするかが置き去りにされている。最終的には一致させることが望ましいとしても、個別に十分な議論を尽くすべきだ。


いずれにせよ、医師の立場からは、喫煙、飲酒に関しては、健康問題から、年齢引き下げに反対との意見の先生が多数と思いますね〜〜皆さんもよく考えてみましょう。

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